2014年最後の提供講座は、いつもと形を変え、愛媛大学法文学部総合地域政策研究会と愛媛同友会の共催による「2014景況調査（ＥＤＯＲ）シンポジウム」として開催しました。

　テーマは「全国と愛媛、大企業と中小企業の景況　～―地域の姿に光を当てる景況調査―「消費税」の影響～」。コーディネーターは愛媛大学法文学部准教授の岡本隆様、パネリストは日本銀行松山支店長の下田知行様、中同協企業環境研究センター担当主任事務局員の中平智之さん、愛媛大学法文学部准教授で景況調査（ＥＤＯＲ）キャップの曽我亘由さん（愛媛同友会会員）の3名です。

　当日は学生だけでなく、愛媛同友会の会員も聴講生として参加。愛媛新聞社、毎日新聞社が取材に訪れ、当日の模様が報道されました。

 

＜私の選択と働くことの面白さ＞

　景況調査に関する話に入る前に、まずは今年度の提供講座のテーマである「私の選択と働くことの面白さと価値」について語っていただきました。

　下田様の「自分の仕事が社会でどのような役割を果たすのかを考えながら働くと面白くなる。それは、自分が役割を果たさなければ、どこにどのような影響が出るのかを自覚することにもなります。本気でやらなければ、誰かに迷惑がかかるということです」という言葉には、うなずきながら聞いている学生が大勢みられました。

　また、中平さんの「自分の中で、短期的な目当てしか見えなくなった時はしんどいです。小さな目当てと共に、中くらいの目的、そして大きな目的を持っておきましょう」という言葉にも共感の輪が広がりました。

 

＜景況調査の特徴＞

　続いて、それぞれが取り組んでいる景況調査に関する報告が行われました。

　日本銀行の日銀短観は「今、どうか」を聞くもの、中同協のＤＯＲと愛媛同友会のＥＤＯＲは「前期、前年同期比と比較してどうか」を聞くものであるという性格の違いなど、多くの気づきがありました。

　その中で共通して言えることは、「景況調査に協力することが企業の成長に繋がる」ということです。回答して自社の経営について点検し、自分の景況感のアンテナ感度を磨くことになります。そして、調査結果を見て比較することで、自社と自分の立ち位置を知り、自社の経営にいかすことができるのです。それは同時に、「景況調査の回収率を向上させるには、『景況調査を自社の経営にいかす』という観点がもてる仕組みを確立する必要がある」という問題提起でもありました。

 

　さて、次回第13回は年明け1月8日（木）16時20分からです。

　講師は愛媛同友会にも様々な取材で関わっていただいている愛媛新聞社編集局政治経済部記者の門田龍二様です。

　一般聴講も可能ですので、ぜひ足をお運びください。

 

文責：大北　雅浩（愛媛同友会　事務局長）